害虫はさまざまな場所におり、賃貸物件に出ることも珍しくありません。
実際に何らかの害虫が現れた際にはどのように対処すれば良いのか、事前に確かめておくと安心です。
今回は、居住中の賃貸物件に害虫が出たときの対策のほか、かかった費用は誰が負担するのかもご紹介します。
居住中の賃貸物件に害虫が発生した際の対策
害虫が出たといってもハエやゴキブリなどを数匹見かけた程度なら、残念ながら駆除は入居者が自分でしなければなりません。
殺虫剤を用いたり、捕獲するためのグッズを設置したりして、問題の虫を退治してください。
対応にそれほど手間はかからないものの、何度も続くと負担が重くなります。
予防も大切な害虫対策であり、まずは侵入経路を調べて可能な範囲で塞ぎましょう。
たとえば水回りの排水管の周りに隙間があり、ゴキブリなどが侵入することがあります。
パテなどを使えば隙間を埋められますが、元へ戻せないような施工は賃貸物件では基本的にできません。
ゆえに、市販のネットを設置するなど、簡単に撤去でき、跡や傷も残らない方法を用いてください。
窓や玄関からの侵入が疑われるときは、開け放す時間を減らしたり、あとできれいに剥がせる隙間テープを用いたりするのが有効です。
なお、シロアリやスズメバチなどが大量にいるといった、専門業者の力が一般的に必要な場合は家主や管理会社に伝えましょう。
状況によっては駆除業者が手配され、個人の手に余る害虫を退治してもらえます。
居住中の賃貸物件で害虫が発生した際の費用負担者とは？
個人で対処するにせよ、専門業者を呼ぶにせよ、害虫駆除は出費をともなうことが少なくありません。
かかった費用は、特別な場合を除いて入居者の負担とされます。
貸主が費用を支払うのは、害虫が発生した原因が建物もしくは前の入居者にある場合です。
建物に害虫発生の原因があるケースとは、たとえばシロアリが住まいのいたるところにわいていたり、水回りの配管に問題があったりする場合です。
建物に問題はなくとも、前の入居者が掃除をしっかりしておらず、害虫が巣くってしまっているときも、一般的に貸主側の責任とされます。
このような一部のケースでは害虫駆除の費用を請求できる場合がありますが、あまり一般的ではありません。
また、貸主側の責任だとされるケースでも費用の全額が支払われるわけでもなく、入居者側に多少の負担は生じます。
このように害虫駆除の費用は自分で負担することになりやすいのでご注意ください。
まとめ
賃貸物件で暮らしているときに害虫が出たら、基本的には自分で対応しなければなりません。
殺虫剤などを用いて退治するほか、再発防止のために侵入経路も塞いでおきましょう。
かかった費用は一般的に入居者側の負担とされやすく、家主側に支払いを求められるケースは少ないです。
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