賃貸物件で家を探す場合、家賃をどのくらいにするかはとても大切なポイントです。
収入にもよりますが、負担が大きすぎると生活を圧迫して立ち行かなくなってしまう恐れもあるでしょう。
家賃を決める際に考えておきたい収入に対しての割合や、家計とのバランスなどについてご紹介します。
収入に占める割合は？賃貸物件の適正な家賃
一般的に、管理費や共益費も含めて家賃が収入の3割程度であれば適正な割合であるとされています。
しかし、この収入が額面金額、手取り額のどちらであるかによって話は大きく変わってきます。
手取りの金額とは、額面から税金や社会保険料などをひいた後の、実際に手元に残る金額のことです。
年収が高くなるにつれて税金などの負担が増え手取りは減りますが、およそ額面の8割程度と考えてよいでしょう。
額面の3割を家賃とすると、手取りでの負担は4割近くになってしまう計算となります。
生活費は実際に手元に残るお金から捻出するため、家賃も手取りの額を基本に考えておく必要があるでしょう。
少し余裕を持たせて、上限を手取りの2.5～3割程度とすればリスクが少なくなると考えられます。
収入と家計の考え方～賃貸物件の家賃を決める目安～
一つの目安として手取りの2.5～3割とした家賃ですが、食費や光熱費、交際費などその他の生活費とのバランスも考えねばなりません。
まずは月々の手取り額から貯蓄する金額を考えた上で、残りの生活費をどう配分するか決めるのがおすすめです。
貯蓄を収入の2割とすれば、家賃の3割とあわせると収入の半分を占めることになります。
残りの半分で、食費や交際費、娯楽費や教育費などをやりくりしていけるのかどうかをまず考えましょう。
この割合は、家族構成によっても変わってきます。
たとえば夫婦二人で共働きの場合、手取り月収が増えるのに対して割安に部屋を借りることができ、家賃の占める割合を下げることが可能です。
そのぶん貯蓄を増やしたり、夫婦での娯楽費や交際費を多くとるなどゆとりのある生活を送ることもできるでしょう。
またファミリーであれば、子供の教育費や学費が占める割合が高くなり、場合によっては貯蓄を減らすなどの対応が求められます。
食費や光熱費を節約するよりも、毎月の固定費である保険料などを見直すほうが家計の改善をおこないやすいとされています。
そう頻繁に変えられない固定費である家賃は、できれば入居の時点で負担を少なくするよう比率を下げることをおすすめします。
余裕のある時期に固定費を抑えておくことにより、無理のない貯蓄や日々のやりくりを実現できるでしょう。
