賃貸物件は多くの方から利用されていますが、実は高齢になると入居しにくくなります。
住まいを今後借りる予定の方は、年齢を重ねたときに備えて原因や対策を押さえておくことが大切です。
今回は、高齢になると賃貸物件を借りにくくなる理由のほか、うまく入居するためのポイントもご紹介します。
高齢者は賃貸借契約を断られる？住まいを借りづらい理由
高齢者が賃貸借契約を結びにくく物件を借りづらいのは、まず借りた住まいのなかで孤独死する恐れがあるからです。
一人暮らしをしている高齢の方が人知れず亡くなり、発見が遅れてご遺体の跡やにおいなどが室内に残ってしまう事例は近年珍しくありません。
孤独死のあった物件は特殊清掃を入れる関係で通常よりも高額な費用がかかるうえ、状況によっては事故物件と化す恐れもあります。
貸主にとって孤独死は無視できないリスクであり、高齢者はそもそも入居させないというケースもあるのです。
このほか、相応の収入や連帯保証人などが用意できなくなり、入居が難しくなることも少なくありません。
年齢を重ねると定年退職を迎え、現役時代よりも収入が乏しくなるのが一般的です。
年金は働いて得ている収入よりも信頼されにくく、家賃の支払いを不安視される傾向があります。
連帯保証人がいれば信用も得られやすいのですが、高齢になると親や兄弟など連帯保証人になってくれる身内がいないケースも珍しくありません。
そのようなときに活用したいのが保証会社ですが、高齢になると審査に落ちやすくなり、家賃の支払いが誰にも保証されない状況に陥りやすいです。
このように高齢者は、健康面や金銭面の理由により賃貸借契約が難しくなり、賃貸物件が借りづらい状況になってしまうのです。
住まいを借りづらい高齢者が賃貸借契約を結ぶためのポイント
高齢者が賃貸借契約を結ぶためのポイントとしては、まずは預貯金額を提示することが挙げられます。
預貯金額を口頭で伝えるのみでは信頼されにくいので、通帳やそのコピーを直接見せるなど、証拠を貸主側に提示しましょう。
現役時代の蓄えが豊富な場合、家賃の支払いに関する懸念がなくなって入居しやすくなります。
連帯保証人の用意や保証会社の利用ができずに入居を断られるなら、高齢者を想定している家賃債務保証を活用するのも有効な手段です。
一般的な保証会社と同じように、賃貸物件に入居する際に特定の法人が家賃の支払いを保証してくれます。
高齢者の利用を想定しているサービスなら、年齢もあまり問題視されません。
うまく利用できれば連帯保証人を用意したときと同じ状況になり、借りづらい状況から脱却しやすくなります。
まとめ
年齢を重ねると孤独死のリスクが出てくるうえ、相応の収入や連帯保証人も用意しにくくなるため、賃貸借契約が難しくなります。
高齢者で物件が借りづらい場合は、預貯金額を提示したり、高齢者の利用を想定した家賃債務保証などを活用したりするなど、貸主の不安を払拭する手段を講じてみましょう。
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