マイホームの住み替えには、さまざまな費用がかかります。
事前に資金計画を立てないと、住み替え後の費用が足りないという問題が生じることも少なくありません。
そこで今回は資金計画で確認すべきお金とポイント、住み替えパターン別の注意点をご紹介します。
住み替えで資金計画を立てるときに確認すべきお金
資金計画を立てる際に確認しておきたいのが、残っている住宅ローンの金額です。
不動産を売却するためには抵当権の抹消が必要になりますが、住宅ローンの完済が条件となります。
そのため住宅ローンの残額を把握し、返済費用を用意する必要があります。
あわせて、想定できる売却価格も把握しておきましょう。
なぜなら売却で得たお金は、住宅ローンの返済に使用でき完済できるかもしれません。
しかし売却価格が住宅ローンを上回らなかったり、支払いが先の場合もあるため、自己資金の把握も忘れずにしておきましょう。
住み替えにおける資金計画のポイント
住み替えの際は、住み替え後の生活資金についておもに3つのポイントを考慮しましょう。
1つ目のポイントは、住宅ローンの返済額についてです。
今の年収を基準にして借入額を決めてしまいがちですが、年収は年齢が上がるとともに高くなるとは限りません。
定年後の年金や貯蓄だけでは支払いが難しくなる可能性があるため、将来的にも支払える金額に定めましょう。
2つ目のポイントは、購入資金の借り入れ期間と借入額の上限です。
80歳までに完済できれば借り入れ可能な住宅ローンもありますが、前述したように定年後の支払いは難しくなることもあります。
そのため、できれば65歳までに完済できるように設定し、借入額を調整することをおすすめします。
そして3つ目のポイントは、住み替え後の生活のために生活予備費を用意しておくことです。
生活予備費とは、入院した際や会社の倒産など万が一の事態に備えておくべき費用です。
目安として生活費の3~6か月分を用意しておくのが良いでしょう。
住み替えパターンで異なる資金計画の注意点
さいごに、資金計画は「買い先行」か「売り先行」で注意点が異なります。
買い先行の場合は新居が用意された状態のため、仮住まいが不要となります。
そのため、仮住まいからの引っ越し費用もかかりません。
しかし今住んでいる家と新居の住宅ローンが重複する可能性があり、ダブルローンに注意しなければなりません。
一時的に返済額が増えるので、生活予備費のためにも売却計画を早めに立てておきましょう。
一方で売り先行の場合は売却金額が決定してから新居を探すため、資金計画が立てやすく一般的な方法といえます。
しかし買い先行とは反対に仮住まいをする必要があり、引っ越しも2回しなければなりません。
資金計画を立てる際は、引っ越し費用や仮住まいのための家賃なども忘れないよう注意しましょう。
まとめ
住み替えで資金計画を立てる際は、はじめに住宅ローンの残額を確認することが大事です。
また借り入れ期間と借入額は上限にならないよう、65歳に設定することをおすすめします。
住み替え後も安心して生活できるよう、確認すべきお金を把握して資金計画に臨みましょう。
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