建物を売却するときは築年数が大事であり、中古マンションにおいても影響は避けられません。
しかし、築年数がどのように影響するのか、イメージが浮かびにくいところではないでしょうか。
そこで今回は、売却する中古マンションの価値の決まり方、売り時といえる築年数、築30年以上の中古マンションは売却できるのかを解説します。
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築年数は影響する？売却する中古マンションの価値の決まり方
中古マンションの価値は、建物と土地の価値で決まります。
建物の価値は築年数とともに減っていくものであり、とくに新築～築10年と築20～25年の間は、価値の減り方が急激です。
一方の土地は、築年数がとくに影響せず、建物が築何年になっても価値は下がりません。
なお、マンションの土地は全区分所有者で共同所有する形になっており、自分が得ている持ち分、いわゆる敷地権が評価対象とされます。
このように建物と土地で違いはあるものの、築年数に応じて建物の価値が減っていく影響で、古い中古マンションほど高値が付きにくくなっていきます。
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中古マンションを売却！売り時といえる築年数は？
中古マンションの売り時だといえるのは、まだ新しくて高値での売却が期待できる築5年以内です。
しかし成約率でいえば、築6～10年のほうが高くなる場合もあるため、価格と売れやすさのどちらを重視するかで、時期を選ぶと良いでしょう。
このほかでは、築15～25年の時期も主な売り時のひとつです。
築年数が浅いうちは、売却額が住宅ローンの残債額を下回りやすいものの、築15年を過ぎると状況が変わり、売却金だけで住宅ローンを完済できるケースが増えてきます。
ただし、築25年を過ぎると住宅ローン控除が使えなくなり、買主からの人気が下がるため、築15～25年の範囲がおすすめです。
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築30年以上の中古マンションは売却できるのか
築年数が増えるほど売却は不利になっていくものですが、価値がなくなるわけではなく、築30年以上になっても売れるケースはあります。
たとえば、大規模修繕が実施された直後だと、築年数が多くとも好まれるものです。
築30年は大規模修繕がよくおこなわれる節目であり、実際に大規模修繕が終わっているなら、買主にもれなくアピールしたいところです。
また、人気エリアにある中古マンションは、築年数が増えても比較的好まれ、売却価格も下がりにくい傾向にあります。
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まとめ
中古マンションは築年数を重ねるごとに建物の価値が下がり、高値が付かなくなっていきます。
売り時といえる築年数は、築5年以内や築15～25年などです。
築30年以上の物件でも、大規模修繕の直後だったり、立地が人気エリアだったりすると売れるケースがあります。
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